大原医療センター

著しい少子高齢化に伴い医療と介護に纏（まつ）わる事柄は非常に大きな課題になっています。
2025年に団塊の世代が後期高齢者になり約800万人が後期高齢者となる超高齢化社会に日本が突入し、現在よりも医療や介護などの需要が急増し、医療費や介護費用の高騰や人手不足などで、病院や専門機関だけで医療や介護を行うことは限界に近づいています。
そのため、現在の病院完結型から地域完結型の医療への転換が進められており、地域全体での病院の機能分化の必要性が叫ばれてきました。

これを受け、平成30年1月に大原医療センターの急性期分野を本院の大原綜合病院に集約し、急性期の診断、治療は可能な限り本院で完結できるように配置しました。
一方、大原医療センターには地域包括ケア病棟と回復期リハビリテーション病棟を設置し、亜急性期と急性期後症例の対応にあたるよう病院機能分化を行いました。

地域包括ケア病棟では、高齢者の心疾患や、肺炎等での急性期治療が終了した後、目常生活動作(ADL)の低下がみられ直接自宅に帰ることが困難な方に対しリハビリ等で、その改善をし、各市町村や地域包括支援センターと協力し住み慣れている地域で医療と介謹などの生活支援が受けられるように包括的に整備し退院できるようにいたします。

また、回復期リハビリテーション病棟では、脳血管疾患や大腿骨頚部骨折などで急性期を脱しても、まだ医学的・社会的・心理的なサポートが必要な患者さんに対して、多くの専門職種がチームを組んで集中的なリハビリテーションを実施し、心身ともに回復した状態で自宅や社会へ戻っていただくようにいたします。
ただし、この病棟では、疾患により発症してから入院するまでの期間が決められています。たとえば、脳梗塞や脳出血などの脳卒中、大腿骨頚部骨折、脊髄損傷、頭部外傷、肪炎や外科手術の治療時の安静による廃用症候群などでは発症または手術後「２カ月以内」、股関節・膝関節の神経や筋、靭帯損傷後は 「１カ月以内」 等です。
従いまして、ご不明な点がありましたら病院スタッフにお気軽にお声掛けいただければと思います。

このように地域包括ケア病棟と回復期リハビリ病棟で日常生活動作(ADL)を可能な限り速やかに改善し、自宅退院できますようお手伝いをし、地域医療に微力ながら貢献したいと思います。